LINEを開発した人物の正体
司会 男
そもそもLINEを開発した人というのは、どういう人なのでしょうか？
坂東忠信 これはあの、韓国の諜報機関である大韓民国国家情報院、KCIAというんですけれども、ここの情報システムを構築した李海珍（イ・ヘジン）さんという方ですね。
これはその親会社の創業者、NAVERという会社の創業者なんですね。
ですから、この諜報機関と非常につながりの強い人がやっているという段階でですね、もう繋がりはあると私は、無い方が不自然だなという感じがいたしますね。
司会 男
そうなるとですね、日本はどういう対策を取ればいいのでしょうか？
坂東忠信 これはですね、使うなとは私はいいませんよ。
便利なところももちろんありますから、ただ疑う余地があることを分かったうえで使うんだったら、まずこれを把握しておくこと。
日本はアメリカに言われないと何一つ出来ないのか？
坂東忠信 それから、こうした韓国は露骨に反日姿勢を出していますので、こういった反日政府と繋がりの深い企業についてはですね、地方の公共入札からですね、例えば入札仕様書で排除すべき。
例えば、そこに関わる人の安全が脅かされるという事であればですね、こういった会社の企業を使っている所は、色々と通信上の防衛的観点から、入札は拒否しますよ、というふうにしていかなければですね、
いつまでもですね、アメリカが禁止したからじゃあ日本もとかですね、そんな事をやっていたのでは、独立国家として非常に情けないと思いますね。
司会 男
となると、やはり日本は日本独自で、何を怖がって、どういう対処をしなければいけないのかと、考えなければいけないというわけですね。
反日国の通信機器を排除すべき理由
坂東忠信
自社の特許の権利とかですね、地域住民の安全とか、個人情報の保護とかですね、そういったものを考えればですね、こういった特に反日を明確にしている国と繋がりの深い企業がやっている通信機器というのは、これはちょっと注意して当然だと、私は考えますね。
司会 男
昨今言われているのが、インテリジェンスと言われてね、情報戦なんですよね。
坂東忠信
そうですね。
司会 男
特に、各国の要人がどういった動きをしているだとか、やういったものは欲しいわけですね。
坂東忠信 そうですね。
要人の動きだけではなくて、要人が何が欲しいのかとかですね、何に反応するのかですね、そういったところはですね、特定の要人が、どう端末を使っているかを見ていけば、だいたい出来るわけですからね。
どういう会話をしているのかとかですね。
ですからそういったところをまず、ある程度これは公開していいところと、公開してはいけないが、個人にも、要人でなくてもそれぞれありますんでですね。
そういったところはきちんと守る、主体的な動きが必要だと思います。
司会 男
しかし、中国にしても韓国にしても、便利なものはもちろん便利です。
自分の情報を盗まれても、全く関係ないやって人は、それはそれで非常に便利なね。
タダほど怖いものは無い
坂東忠信 何も考えなければ、非常に便利なんですけれども、何の文字を打っているのかですとかね。
何を検索しているのか、「エロエロ」とか検索していたりするとですね、そうするると、こいつはこういうのが好きなんだというのが、相手に分かって隙を生むという所も、あったりするわけですね。
司会 男
本当に、便利なものの裏には、恐ろしいものっていうのが、結構あるっていう事なんですね。
坂東忠信
タダで提供されるものですしね。
司会 男
タダですしね。
坂東忠信 LINEの場合は、あとオフ機能が無いんでですね、一回常駐してしまったら、ずっとつきっぱなしですから。
そういう事も、考えなくちゃいけないなと。
