【就職ランキング】識者が選ぶ2020年に生き残る会社と消える仕事

2020年、日本では東京オリンピックが開催されますね。

巷では、オリンピックによって景気が良くなるといった話しや、消費税アップで消費が落ちこむといった話、2020年以降急速に景気が悪化するなど、様々な憶測が飛び交っている状況です。

2020年に向けて、私たちの生活や仕事は、どうなってしまうのでしょうか。

そこで本日は、2020年になくなる仕事と生き残る会社について、識者の意見を中心にご紹介させて頂きます。

Googleの想像する未来とは

Googleの創業者でありCEOのラリー・ペイジは、「今後人工知能が急速な発展を遂げ、現在日常的に行われている仕事の殆どをロボットが受け持つようになるだろう」「そして、10人中9人は、違う仕事をしているだろう」と明言しています。

また、「テクノロジーの進化によって、効率を100倍良くし、生活は今より劇的に良くなり、生活費も驚くほど安くするだろう」とも語っています。

テクノロジーの発展により、人間の仕事がどんどん減って行くであろうことは、オックスフォード大学やビル・ゲイツも同様に予言していることです。

ソフトウェアの発展によって、運転手やウエイター、看護師などの代行を行なうようになるため、仕事の重要はどんどん減っていき、特に大したスキルを必要としない仕事は、今後20年でどんどん少なくなるだろうと指摘しています。

つまり、単純作業は全てテクノロジーが代行し、人間の入る余地が無くなるという事ですね。

Googleのラリー・ペイジは、たとえテクノロジーが人間から仕事を奪い、生きる意味の喪失や、民主主義の崩壊に繋がるとしても、この流れは止まらないだろうと予想しています。

現に、ラリー・ペイジは、Googleの事業から得た巨額の資金を、こうしたテクノロジーの発展へとどんどんと投資を行なうと明言していますね。

テクノロジーが人間の仕事を代行することによって、生産性は上がり、国家の繁栄に繋がります。

一方で、人員が必要ではなくなることで、雇用が創出されず失業者が増えることににも繋がってしまいます。

昔のように、会社が儲かれば雇用が生まれるという常識は通じなくなったという事でしょう。

識者が考える2020年に「生き残る会社」「なくなる仕事」

2013年発行の週刊現代では、2020年に「生き残る会社」「なくなる会社」が特集されていました。

あれから3年が経過し、現実味は益々増しています。

どんな会社に就職や転職をすべきか、または投資すべきかなど、今後の参考になるはずです。

秋野充成(いちよしアセットマネジメント執行役員)の予想

生き残る会社の予想

今後は電気自動車よりも燃料電池自動車が主流となるため、技術的に先行するトヨタ自動車には成長の期待が高い。スマートフォンなどの携帯端末が小型化・高機能化の進展が予想され、村田製作所は、搭載部品で高シェアを誇っている。シェールガスがアジアでも算出拡大していく中、日揮はLNGプラントに強く、活躍の場が広がると予想。

なくなる仕事の予想

コピー・FAX・プリンター関係

これからは資源保護の観点からペーパーレス化が進み、スマホ、タブレット端末などで文書を受信して見るようになる。クラウド化によって、大量のデータやコンテンツが保管できるようになることもペーパーレス化を進めると予想。

証券・不動産ブローカー

貯蓄から投資への流れを加速するために、個人が取引所へ直接注文できるネットワークが構築される。個人の大資本運用時代到来で、不動産の流通も加速する。高い手数料を払う必要がない新しい市場が出来ると予想。

阿部和義(元朝日新聞経済部編集委員)の予想

生き残る会社の予想

理念にブレがなく、モノづくりに対する人材育成や、毎年1兆円近くの研究開発費などを継続して投資しているトヨタは盤石である。キヤノンは実質的な創業者である御手洗毅の精神、「人を大切にする」精神が生き続けている。大和ハウスは、創業者である石橋信夫の精神を樋口武男が引き継いでおり、ブレがないので安泰であると予想。

なくなる仕事の予想

安藤富士男(ちばぎん証券顧問)の予想

生き残る会社の予想

圧倒的な技術力と開発力を持つ東レの炭素繊維複合材の世界シェアは1位で不変である。日本海洋掘削は、日本で唯一の専業の海洋石油・ガス単行企業で、日本経済水域での資源開発に大いに期待ができる。三菱重工は日本最大の防衛産業であり、ロケットや客船など宇宙分野や海洋分野にも強いためと予想。

なくなる仕事の予想

高速道路の料金徴収業務

主要有料道路のほぼ全域で、普及が進んだETCによって、料金徴収業務の需要は激減する。新車には組み付け時からのETC設置が進んでおり、さらにはETCを利用した料金サービスが拡大。2020年には、普及率がほぼ100％になると予想。

受付・案内業務

音声入力のテレビ、PCやタブレットでの対応や専用ロボットの案内が主流になってくるため、デパートや大型ビル、会社窓口などでの受付や案内業務はすでに減少傾向にあるが、それに拍車がかかるだろうと予想。

石黒英之(岡三証券日本株式戦略グループ長)の予想

生き残る会社の予想

日本企業の海外進出が増加するのに合わせて、海外赴任支援業を行なうリロHDは、成長が続くと予想できる。政府が女性の活躍を後押しする中、全国で保育所などを運営しているJP HDが成長する余地は大きいと考えられる。日本は急激な少子高齢化社会に向かっており、介護や医療向けの人材紹介を行なうエス・エム・エスが業績を伸ばす可能性が高いと予想。

なくなる仕事の予想

電車の運転手・車掌

センサーやGPS技術の進化によって、決められたルートだけを走る乗り物は今後、無人運転が可能となると予想。

通訳、速記、ワープロ入力

音声自動翻訳システムの技術はすでに構築されつつあり、今後数年間の改良を経て、2020年には、技術が確立している可能性が高いと予想。

泉谷渉(産業タイムズ代表)の予想

生き残る会社の予想

3社いずれもシェールガス革命の恩恵を受ける企業。シェールガス革命により、造船業は3～4割は受注増を見込め、航空機事業は10～15倍に市場が拡大すると言われている。造船や航空に強い三菱重工や航空に強い富士重工業は、得られる恩恵が大きい。シェールガス革命では燃料電池車も期待できるため、燃料電池に優れたパナソニックも業績を伸ばす可能性が高いと予想。

なくなる仕事の予想

井上哲男(MCPアセット・マネジメント証券チーフストラテジスト)の予想

生き残る会社の予想

ミドリムシを中心とした製品開発に力を入れているユーグレナが、世界的な食糧問題を解決することに期待している。企業の海外進出が加速している為、海外での訴訟や危機対策支援を行なうUBICはニーズが高まる可能性が高い。2020年には65歳以上の品行比率が29％まで上昇するため、介護のケアサービスの需要が膨れ上がると予想。

植木靖男(証券アナリスト)の予想

生き残る会社の予想

土地の価値は不変であるため、東京が首都で在り続ける限りは三菱地所の地位も不変である。不老長寿は人類の永遠の欲望であるため、転じて健康医療も永遠であり、業界トップである竹田製薬工業は注目される。世界的には人口が爆発的に増えており、食料や農業分野の急成長が見込まれるため、世界で売れるトラクターを持つクボタは超有望であると予想。

小笠原泰(明治大学国際日本学部教授)の予想

生き残る会社の予想

トヨタ自動車は、日本企業としての確固としたコアアイデンティティを保ちながら、世界展開をしていくであろう。ソニーは、資源をソフトや金融部門に集中し、本社をアメリカに移すことで、生き残るのではないかと予想できる。日本独特の食パン文化を支えるや山崎製パンは、代替性が低く、構造的に生き残る企業の好例であるため安泰であると予想。

なくなる仕事の予想

一般事務、秘書

単純軽作業などは、コストの安い海外にアウトソーシングされると予想。

プログラマー

プログラミングそのものが機械化されると予想。

中間管理職

明日休職しても業務上支障のない管理職の削減に着手すると予想。

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